237.天皇出席の3.11「東日本大震災追悼式」は、国家による原発責任回避のための式典ではないのか?

↑2012年3月11日の「岩手日報」
(1)国家による原発責任回避のための儀式 天皇出席の3.11「東日本大震災追悼式」に反対する 2013年2月5日 反天皇制運動連絡会
1月22日、政府は、東日本大震災から2年の3月11日に、東京・国立劇場で安倍首相を実行委員長として政府主催の追悼式を行うと閣議決定し、古谷国家公安委員長を責任者とする「追悼式準備室」が内閣府大臣官房に設置された。昨年同様、天皇・皇后の「臨席」のもとでそれは行なわれるという。
昨年の「追悼式」には1200人が参加し、「地震発生時刻の午後2時46分に1分間の黙祷」「野田佳彦首相の式辞や、天皇陛下のお言葉、岩手、宮城、福島3県から招かれた遺族代表のあい さつ」などが行なわれた。
この国家式典について、私たちは1年前、次のような批判の声明を出した。
「筆舌に尽くしがたい惨事が東北を中心とする人びとを襲った。それまでの生活は一瞬にして破壊され、たくさんの命が失われた。それを目の当たりにした人びとにとって、また、そういった人びとに直接繋がる人びとにとって、この日が特別の意味をもつことは当然であり、失われた命に思いを寄せ、その死を悼むことはあたりまえの感情である。だからこそ私たちは、国家がその感情をすくい取り、さまざまな人の持つ多様な思いを暴力的に集約し、ある種の政治へと方向づけしていこうとするこの『追悼式』を、けっして許すことはできない。」
「自然災害はおさまれば確かに暮らしは再建され『復興』に向かうはずだ。しかし、原発事故という大災害は、いまだに進行している事態であり、それは決して旧に復することのできない深い傷を刻み続けている。……私たちは、この現在進行中の事態を隠蔽していくためにこそ、この『追悼式』がおこなわれようとしているのだと断ぜざるをえない。」
「私たちは例年、8月15日に天皇出席のもとで行なわれる『全国戦没者追悼式』に反対する行動に取り組んでいる。それは、戦争の死者を生み出した責任主体に他ならぬ日本国家が、その死者を『戦後日本の繁栄』をもたらした存在として顕彰することによって意味づける儀式である。そこに決定的に欠落しているのは、その死をもたらした戦争に対する反省の意識だ。国家がなすべきことは、戦争の死者を褒め称えることではない。国家による被害者にたいして責任を認めて、謝罪と補償(恩給ではなく)を行うことである。この8.15と同様の政治が、3.11においても起動させられていくに違いない。8.15において隠蔽されるのが国家の戦争責任であるとすれば、3.11において隠蔽されるのは国家の『原発責任』である。」
「国家が『追悼』する対象は、個々の固有の名を持った死者ではありえない。儀礼的な空間の中で、人びとが持っている具体的な死者との関係の固有性は消去され、集合的に追悼されるべき単一の死者=『犠牲者』なるものに統合されてしまうのだ。その抽象的な『犠牲者』に対して、地震発生の時刻に合せて、国家のタクトのもとで『国民的』規模で黙祷が行なわれる。それはそのとき、さまざまな場所で、自らの思いにおいて個別の死者を悼むであろうすべての人びとの行為をも、否応なく国家行事の側に呑み込み、その一部としてしまうのである。『国民的』であることの保証は、また『日本国民の統合の象徴』である天皇が式典に出席することによっても与えられる。指揮棒に従わない者は死者に唾する『非国民』となるかのように。」
昨年3月11日、福島現地や、もちろん東京でも大きなデモがあり、私たちも国会包囲の「ヒューマンチェーン」の一翼を担っていた。当日のテレビは、こうした行動の映像の一部を映しはした。だが、その映像の前後は、各地でおこなわれた追悼式や、2時46分に街頭で黙祷する人びとの姿で埋め尽くされた。そして、一連のニュースの要となっていたのが、この政府による追悼式典と、そこに病をおして出席し「おことば」を述べて見せた明仁天皇の姿だったのである。こうして、1年目の3・11は、なによりも「国民的」な追悼の日として描き出されたのだ。
この日、天皇が述べた「おことば」には、「この震災のため原子力発電所の事故が発生したことにより、危険な区域に住む人々は住み慣れた、そして生活の場としていた地域から離れざるを得なくなりました。再びそこに安全に住むためには放射能の問題を克服しなければならないという困難な問題が起こっています」という一節があった。
これは、「原発事故との闘いは続いています」とのひと言を除いて、放射能はもちろん原発事故についてふれず、もっぱら「復興を通じた日本の再生」ばかりを強調した、式典での野田首相の式辞に比べれば、当然の認識であり、踏み込んだ発言であったと言える。
だが、この「再び安全に住むために放射能を克服する」というロジックこそが、高線量地域における「除染」を正当化する言説にもなってしまうのである。住み慣れた地域に帰り、かつての暮らしを取り戻したいという、被災者の切実な気持。それをも利用することによって、あたかも除染をしさえすれば、あらたに「避難指示解除準備区域」に線引きされなおした、かつての避難指示区域に戻って普通に生活できるかのようなキャンペーンが張られているのだ。
そして天皇は昨年10月、30キロ圏内の福島県川内村を訪れ、除染の現場を視察して回った。マスクも付けず、ジャンパー姿で現場を歩いていた天皇の姿は、除染をすれば安全だという政府の説明が正しいものであることを身でもって示す、格好の宣伝材料になったは ずである。
原発の再稼働を当然のものとし、被災者の声を無視し、事故の責任を回避し、住民ではなくゼネコン主体の「復興」を進めようとする安倍政権の方向性は、ますますはっきりしてきている。住民に対する補償や避難の権利を認める方向にではなく、「除染利権」など大手資本を潤し、補償金を値切るための政策ばかりが進もうとしている。
昨年の私たちの声明の結論部分はこうだ。
「この『追悼式』は、人びとの悲しみや死者への思いを簒奪することを通じて、国家の責任を隠蔽し、『復興キャンペーン』へと人びとを動員する装置である。しかし国家がなすべきことはほかにある。震災と原発事故の被災者の生存権を守り、被害を補償し、さらには一層の被害の拡大を防止するためにあらゆる手立てが尽くされなければならない。しかし、政府が行おうとしている方向性は逆だ。……それは、『復興』されようとしている社会が、3.11以前と同じ社会であること、そこにおいて利益を享受していた者たちの社会であることを物語る。この点で私たちは、国家による『追悼式』への抗議の声を、3.11というこの日においてこそ、反原発という課題に合流させていかなければならない。」
私たちは、これと同じ批判の言葉を、いま一度繰り返さなければならない。国家による、原発責任回避のための儀式を許すな!
(2)【2013】3.11東日本大震災 追悼式典情報 問題山積み、追悼式反対意見も【2周年】
「政府は、東日本大震災から2年目の3月11日、震災と津波で亡くなった人々を追悼する式典を、昨年同様、東京・国立劇場で安倍首相を実行委員長に政府主催で開催するとしています。今年も、天皇・皇后が臨席するということですが、天皇の「言葉」や地震発生時刻の午後2時46分における黙祷など、同様に行われることが予想されます。
私たちは、この政府主催の追悼式について以下のように考え、反対します。
地震・津波による想像を絶する被害は、原発事故によって取り返しのつかない事態に至っています。
また、希望のように語られる「復興」という二文字も、この原発事故によって絶望的な状況にあることは悲しい現実です。
昨年もそのようななかでこの追悼式が行われました。あれから1年、政府はこの現実に対して、一体どれだけの納得のいく責任を果たしてきたでしょうか。
私たちが政府に求めることは、この絶望的な事態のなかでまずは被災した人々を救うこと。原発事故の責任を明確にし、将来にまでわたる事故の被害を最小限度にとどめること。今後同じ災害を作りださないための最善を尽くすこと。
すなわち、被曝労働なしでは稼働できず、稼働することによって膨大な放射性物質を作り続ける原発を、また、ひとたび事故を起こせば同じ惨事が起こる原発を、できるだけ安全に廃炉に向かわせること。そして、その過程で被曝を余儀なくされるすべての作業従事者を守ること、等々です。
政府はこの1年、これらの私たちの要求とは全く反対の方向に進んできました。ずさんを極める除染の実態はゼネコンのための巨大ビジネスでしかなく、被災した人々を支援・救済する具体的な政策は提示されません。
「潜在的核保有」としてある原発の再稼働と輸出を推進する政府が行う追悼式に、政治的なもくろみがないわけはありません。
しかも、ここに天皇が臨席し「ことば」を述べることで、この利害と政治にまみれた政府イベントは、あたかもそういったものから超越し、厳粛で、人々のためになされている、といった錯覚までもが作りだされます。
この権威づけされた式典をとおして、政府は亡くなった人々、残された遺族、被災地や避難した人々に心をくだいているというメッセージを全国に発します。
このメッセージが果たした役割はこの1年で明らかになっています。
多くの人々の現状への不満や怒り、絶望の行先をあいまいにさせ、結果として政府の不誠実、作為・不作為、無責任を押しとおし、人々に受け入れさせていくものでした。
この政府主催の追悼式は、亡くなった人々への、残された人たちの思いをかき集め、慰め、励ますことで、国家責任や行政責任、企業責任をなきものとするための政治でしかありません。
また、3月11日を「追悼の日」と国家が定め、全国的に黙祷や半旗など追悼を強制することで、この日の反原発の声を押さえる力となります。
私たちは、このような追悼式、追悼政治に反対します。そして責任を明確にし、具体的な補償を要求します。」とのことです。
今一度この災害の事、被災者の事を真剣に考える時ですね。
(3)原発推進・天皇出席の震災2周年追悼式反対!3・10大阪集会/反戦反天皇制労働者ネットワーク
政府は、昨年に続いて今年の3月11日に天皇出席の東日本大震災2周年追悼式を行うと閣議決定した。
天皇と国家による、挙国一致の「鎮魂、追悼、復興」がその趣旨だ。
昨年の式典は、「事故収束宣言」(11年12月)のうえに立って「復興」をかかげたものであった。
今年のそれは、野田民主党政権の「2030年代原発ゼロ」という欺瞞的な原発政策さえかなぐり捨てた安倍自民党政権の、核・原子力政策の露骨な復活(原発再稼動・核燃料サイクル推進・原発輸出・核武装準備)のなかにある。
それだけに彼らにあっては、この国家儀礼を被災者と遺族の悲憤を「緩和」し「復興」に誘導する天皇のパフォーマンスとしなければならないのである。
●いっそうの危機の進行
野田首相(当時)の「事故収束宣言」にもかかわらず、現実は「収束」どころではない。
「収束宣言」の根拠、原発の「冷温停止」が見え透いたペテンなのは公知の事実だ。
原子炉の炉心が溶融し、溶けた核燃料が圧力容器の底を突き破って落下し、いまも、どのような状態なのか判らない。
大惨事を招いた責任の明確化や、再発防止策の根幹ともなる原因究明がなされないのである。
いつなんどき「3・11」を上回る大惨事が起こるかもしれないという警告は、平気で無視されているのだ。
政府と東電は1~4号機の廃炉を決めたが、それを担保する作業(労働)態勢をつくろうとしない。
原子炉建屋内部の放射線量は毎時20~100ミリシーベルトで、人が容易に近づけない。
「許容基準」を超えた被ばく労働が、幾重にも下請化された構造のなかで、また鉛カバーを使った被曝隠しや「健康診断」回数の減少などのペテンがまかり通るなかで、強制されているのだ。
つまり労働者を棄民化する構造はそのままであり、現場の安全などはのぞむべくもないのである。
政府も東電も廃炉に向けて必要とする多数の労働力の確保なども、気にもかけていないのである。
そして、制御不能の原子炉を冷却するため際限のない水の注入だけが増え続け、その結果、高濃度汚染水を貯蔵する敷地内タンクは早晩限界となる。
東電では汚染水の海への放出も検討にあがっているという。
すでに福島県沖の魚介類41種目が出荷停止だが、今度は世界の3大漁場、三陸沖を「死の海」にするつもりなのだ。
原発被災地でも「収束」はない。
住民は日々、被ばくしている。危険な状態なのである。
たとえば、昨年4月福島県が発表した2回目の甲状腺検査結果で、13市町村の3万8千人の子どもたちの36%に「のう胞」(袋状のできもの)と「結節」(小さなしこり)が発見された。
これは「子どもたちがたいへん高線量の被ばくをしたことを意味する」(オーストラリアのヘレン・カルディコット博士 ニューヨーク・タイムス)。
また今年の2月段階で、甲状腺がんが3人、がんの疑いが7人判明している。
しかし、国と県は「原発事故の影響の可能性は低い」と子どもたちを放置し、とるべき措置、「集団疎開」を実施しない。
子どもたちは被ばくのモルモットにされているのである。
●「復興」と「除染」のペテン
「復興」は、被災地の人びとの心を政治的に悪用した挙国一致のスローガンだが、「安全な」原発再稼動と表裏の関係にある。
政府は、被災地「復興」のためだとして、住民に被ばくを強要する。
「事故収束宣言」以降、福島県川内村の帰村宣言、数次にわたる避難区域の見直し、学校などの野外活動時間制限の解除、高校野球福島県大会の「例年通り」の開催、屋外プール授業の再開などの施策を次々と打ち出したのだ。
そして、「除染」を「復興」の鍵と位置づけ、それに少なくとも6500億円の予算ををつぎ込むのである。
「除染」とは、ICRP(国際放射線防護委員会)勧告を参考に「放射線被ばく防護基準」を設定し、「多少の被ばくはやむをえない、我慢すべき」と思わせる(強要する)ためのものだ。
ICRPとは、広島・長崎の被爆者を実験台にして放射線の影響のデータを収集した悪名高きABCC(原爆傷害調査委員会、後継・放射能影響研究所)と連結した核帝国主義者の国際機関、「国際的原子力ムラ」である。日本政府はこの「国際的原子力ムラ」を「国際的権威」として自己の正当化に利用している。
上記以外でも、東電の緊急作業従事者(下請も含む)の被ばく線量限度の引き上げ(250ミリシーベルト)や、学校の校舎や校庭等の利用にあたっての被ばく線量限度20ミリシーベルトの設定などがそうである。
●「挙国一致」に動く危険な天皇明仁
このペテン的「復興」の鍵、「除染」に天皇明仁はいたく「関心」を集中している。
「除染」作業視察のために昨年10月、「帰村宣言」第1号の川内村を訪問しているのだ。
明仁の「強いご希望」(宮内庁関係者)であったという。
大震災の直後、天皇明仁は政治の混乱を見すえて、起こりうるだろうこれからの事態を国家危機に発展させないため、「国の象徴、国民統合の象徴」として全力投球をした。
3月16日のテレビ・メッセージと精力的な被災地・避難施設訪問だ。
そのなかで明仁は国民に、「国難」に立ち向かう覚悟、国を挙げての救援活動、秩序ある行動、被災地域・人々に心を寄せることを要請した。
日本における「最高の権威」として、国民の「あるべき態度」を示したのである。
川内村の除染活動の視察はまさに、天皇自らが国民に「復興」の範を示したということなのだろう。
天皇が国家危機において「挙国一致」の先頭に立ったのである。
それは、天皇のさし示す方向に反対することを許さない、というメッセージでもある。
大阪市が行う放射能汚染瓦礫の処理に反対する市民運動への大弾圧(11人逮捕)も、こうした「挙国一致」と無関係ではない。
●追悼「天皇式典」反対・全国いっせい黙祷拒否!
3月11日、政府は天皇明仁を中心にして東日本大震災2周年追悼式を行う。
それは「3・11」以上の大惨事がいつ、なんどき起こりかねないという危機の現実を一瞬忘れさせ、天皇が人民の悲しみや苦しみを一身に受けとめてくれる(簒奪する)「ありがたい」存在、国民に「あるべき行動の基準」を示す「最高の権威」だと民衆に示す国家儀礼であり、天皇のもとに「挙国一致」をはかる最大の攻撃である。
それは、まさに戦争時の元首天皇、戦争天皇の姿といわねばならない。
3月11日には、原発推進・天皇出席の震災2周年追悼国家式典に反対し、天皇と共にする全国いっせい黙祷を拒否し、「日の丸」(半旗)掲揚を許さない闘いに立ち上がろう。
原発大事故の真相究明と責任の明確化、原発犯罪人=国家と金融・電力・原子力・建設独占資本の刑事責任を含む処断、原発犯罪人の原発労働者と被災地住民にたいする謝罪と賠償、そして原発再稼動・核燃料サイクル推進・原発輸出・核武装準備の即時中止・廃絶の闘いを前進させよう。
「3・10」大阪集会と「3・11」全国集会への参加を呼びかける。
(4)そうした反対の声を無視して、2013年の「東日本大震災2周年追悼式」は挙行された。
政府主催の「東日本大震災2周年追悼式」が11日午後、東京都千代田区の国立劇場で営まれた。天皇、皇后両陛下、安倍晋三首相ら三権の長と犠牲者の遺族代表ら約1200人が参列。大震災が起きた午後2時46分から1分間、黙とうし、犠牲者のめい福を祈った。
安倍首相は式辞で「今を懸命に生きる人々に、復興を加速することで応えることが、天国で私たちを見守っている犠牲者のみ霊に報いる道でもある」と表明。「今般の教訓を踏まえ、わが国全土にわたって災害に強い強靱(きょうじん)な国造りを進めていくことを固く誓う」と語った。
続いて、天皇陛下はお言葉で「日ごろの避難訓練と津波防災教育がいかに大切であるかを学びました。この教訓を決して忘れることなく、これから育つ世代に伝えていくことが大切と思います」とし、「日ごろからの訓練と教育などにより、災害の危険から少しでも多くの人々が守られることを期待しています」と述べられた。
遺族代表では、岩手県の山根りんさん(18歳)、宮城県の西城卓哉さん(32歳)、福島県の八津尾初夫さん(63歳)がそれぞれの思いを語った。津波で母親を亡くした山根さんは「東日本大震災がつらい記憶ではなく、未来につながる記憶となるよう、被災地から私たち若い世代が行動していきます」と決意を述べた。
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実は、冒頭に掲載した2012年3月11日の「岩手日報」1面を飾る山根さんこそが、今日<3月11日>、追悼式典で思いを語った山根りんさんである。
拙ブログは開設以来まだ1年2ヶ月程度しか経っていないが、(3)の記事に出てくるABCCのことをかなり取り上げている。「37.子供の甲状腺癌発症は郡山だけか?」と「58.山下俊一は殺人鬼か?」と「59.山下俊一は、現代の石井四郎か?」と「61.嫌がる被ばく者を連行し、裸にして性器の形に異常がないかまで調べた奴は誰だ?」と「192.中沢啓治の怒りを受け継ぐのは誰か?」で取り上げた。

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